学習指導要領

一 般 編

(試 案)

 

昭和26年(1951)改訂版

文 部 省

 

ま え が き

 この学習指導要領は,昭和22年度に発行された学習指導要領一般編を改訂したものである。根本的な考え方については変っていないが,その内容は,昭和22年度のものに比べて,だいぶ変っている。内容の変ったのは,(1)その後の研究や調査によって新たな事項を加えたため,(2)昭和22年度のものに当然載せるべきであったが,時日の関係で載せられなかったもの,たとえば高等学枝の教育課程を載せたため,(3)文部省より発行された他の書物に既に詳細に書かれてあるから,ある章はきわめて簡単にしたためである。本書を利用されるかたがたは,本書に簡単に書かれてあるところ,あるいは省略された点を,他の書物によって補われるようにされたい。

 本書の改訂にあたっては,昭和23年から昭和24年にかけて,文部省の行った学習指導要領使用状況調査から多くの資料を得た。この調査には,全国の学校のうち,3078校が参加され、各教育委員会からも絶大な協力と援助とを受けた。この調査に協力してくださった教育委員会や学校に対して深く敬意を表したいと思う。

 なお,本書の編修にあたった委員は次のかたがたである。委員のかたがたは,多忙なうちにあって,本書の編修に多大の協力をしてくださった。ここにしるして謝意を表したいと思う。

 

東 京 家 政 大 学 学 長

青 木  誠 四 郎

東京教育大学教授兼附属中学校主事

石    三 次 郎

東京都立日比谷高等学校教諭

池 谷    敏 雄

文部省初等中等教育局
初等教育課文部事務官

大 野  連 太 郎

東 京 教 育 大 学 教 授

岡 田      謙

東京都太田区立小池小学校長

川 西    良 吉

文部省初等中等教育局
初等教育課文部事務官

木 宮    乾 峰

東京都中央区立浜町中学校教諭

木 村    愛 子

東京都教育庁指導主事

近 藤    修 博

東京都立第一商業高等学校教諭

小 林    元 仲

東京教育大学教授兼附属小学校主事

佐 藤  保 太 郎

東京都立北豊島工業高等学校長

佐 藤    孝 次

お茶の水大学教授

周 郷      博

東京都立井草高等学校長

杉 山    文 雄

東京都教育庁指導主事

田 中  喜 一 郎

横須賀市児童福祉協会副会長

徳 永    あ さ

東 京 大 学 講 師

中 島    健 蔵

東京都港区立愛宕中学校長

野 口      彰

東京都港区立櫻田小学校教諭

樋 口    澄 雄

神奈川県立平塚農業高等学校長

丸 山    玄 吉

東 京 学 芸 大 学 助 教 授

宮 田    丈 夫

 

(五十音順 敬称略)

 

も く じ

 まえがき

序  論

1. 学習指導要領の目的

2. 学習指導要領の使い方

3. この書の内容

Ⅰ 教 育 の 目 標

1. 教育の目標を定める原理

2. 教育の一般目標

3. 小学校・中学校・高等学校の目標

4. 教科の目標

Ⅱ 教 育 課 程

1. 小学校の教科と時間配当

2. 中学校の教科と時間配当

3. 高等学校の教科と時間配当および単位数

4. 各教科の発展的系統

(1) 国 語 科

(2) 社 会 科

(3) 算数,数学科

(4) 理   科

(5) 音 楽 科

(6) 図画工作科

(7) 体育,保健体育科

(8) 家庭ならびに職業に関する教科

(9) 外国語(英語)

Ⅲ 学校における教育課程の構成

1. 教育課程とは何を意味しているか

2. 教育課程はどのように構成すべきであるか

(1) 目標の設定

(2) 児童・生徒の学習経験の構成

3. 年間計画と週計画

(1) 年間計画のたて方

(2) 月次計画と週計画のたて方

(3) 小学校・中学校・高等学校の年間計画および週計画

Ⅳ 教育課程の評価

1. 教育課程の評価はなぜ必要か

2. 教育課程の評価は誰が行なうか

3. 評価の着眼点

Ⅴ 学習指導法と学習成果の評価

1. 教育課程と学習指導法

2. 学習の指導を効果的に行うには,どんな問題を研究すべきであるか

3. 学習成果の評価