本データベースは、我が国の文部省及び文部科学省が作成し、発表または施行した、昭和22年度学習指導要領一般編(試案)から、平成29年度学習指導要領までのすべての学習指導要領及び教育課程に関わる一部の通達に関する全文データベースである。全文データはhtml形式ファイルとし、印刷媒体における表現に近づけるため、フォントの存在しない部分に関してはイメージを貼り込んでいる。また、できるだけ原文と同じ活字を使用することに心がけたが、旧字についてはできるかぎり新字を当てることにした(「原本に使用された旧字（異体字）を新字（正字）に修正したリスト」を参照)。更に、参考とした原本上で明らかな誤字・脱字については見い出した限りにおいて断りなく修正している。修正箇所については「原本の明らかな間違いの修正箇所リスト」を参照のこと。
本データベースは、平成11・12年度の日本学術振興会 科学研究費補助金研究成果公開促進費（データベース）の補助を受け、学習指導要領データベース作成委員会（国立教育政策研究所内）で作成されたものをベースとしており、データベース著作権は学習指導要領データベース作成委員会が有する。本データベースの完成日は、平成13年３月31日とする。ただし、誤字・脱字の修正並びにその後の学習指導要領の改訂等に応じて随時更新し、その際には最新更新日を改める。
本データベースは、現在159件である。（令和4年5月9日現在）
※今回追加された平成28・29年度学習指導要領は、紙媒体ではレイアウトが大幅に変更されデザイン化されたが、本データベースではこれまでの学習指導要領のレイアウトに習った。
| # | 項目名 | タグ | 項目内容説明 |
|---|---|---|---|
| 0 | 本文情報 | 本文の全文テキスト | |
| 1 | レコード通番 | ＩＤ | レコードに付与された最大3桁のユニークな番号 |
| 2 | タイトル | ＴＬ | 表紙タイトル |
| 3 | 改訂年度 | ＲＥＶ | 元号による改訂年月。例：平成元年3月 |
| 4 | 西暦改訂年度 | ＡＤＲ | 西暦改訂年。例：1989 |
| 5 | ＭＥＪ | ＭＥＪ | ＭＥＪ番号が記載されているものについては、その番号 |
| 6 | 公示日 | ＰＵＢＡ | 告示の元号日付。例：平成元年３月１５日 |
| 7 | 西暦公示日 | ＡＤＰ | 告示の西暦日付。例：19890315 |
| 8 | 発行者 | ＰＵＢ | 奥付記載の発行者名 |
| 9 | 発行日 | ＰＵＢＤ | 奥付記載の発行日 |
| 10 | 西暦発行日 | ＡＤＰＤ | 奥付記載野西暦発行日 |
| 11 | 教育段階 | ＳＣＬ | 幼稚園・小学校・中学校・高等学校の別 |
| 12 | 学校区分 | ＳＫ | 特殊教育諸学校及び通信教育の別 |
| 13 | 教科 | ＳＵＢ | 正答として示された例 |
| 14 | 本文頁数 | ＰＧ | 本文の頁数 |
| 15 | 本文以外の頁数 | ＰＧＯ | 本文以外の学校教育法施行規則等の頁数 |
| 16 | 施行日 | ＥＮＦ | 元号による施行日 |
| 17 | 西暦施行日 | ＡＤＥ | 西暦による施行日 |
| 18 | 出典・出版社 | ＯＲＧ | 出典・出版社に関する情報 |
| 19 | 全文テキスト | ＵＲＬ | 全文テキストファイルへのリンク |
※・本データベースは、我が国の文部省及び文部科学省が作成し、発表または施行したすべての学習指導要領等についての全文データベースであり、テキストはhtmlファイルである。本文は出版物の表示形態に近づけることを考慮して、フォントの存在しない部分に関してはイメージを貼り込んでいる。また、できるだけ原文と同じ文字を使用することに心がけたが、旧字についてはできるかぎり新字を当てることにした(別リストを参照)。更に、参考とした原本上で明らかな誤字・脱字については見いだした限りにおいて断りなく修正している。（修正箇所については別のリストを参照のこと。）
・本データベースは、文部省科学研究費補助金研究成果公開促進費（データベース）の補助を受け、学習指導要領データベース作成委員会（国立教育政策研究所内）で作成されたものであり、データベース著作権は学習指導要領データベース作成委員会が有する。本データベースの完成日は、平成13年３月31日とする。その後追加更新を行っている。
・本データベースの利用に際しては、利用者は研究目的のためのみに利用することができる。そのためにダウンロードをして加工することは許される。論文等に引用する場合には、書誌情報を明らかにし、本データベースを利用した旨を注記すること。
・利用者は、第三者にファイルのコピーを配布することはいかなる場合も認められない。
・なお、本データベースの利用によって利用者が何らかの不利益を被った場合には、利用者の責任において処理し、本データベース作成委員会及び国立教育政策研究所には責めや保障は要求できないものとする。
※各データベースに共通する注意点については「データベースに関する特記事項」を参照ください。