下記の教科・科目をすべての生徒に修得させるものとする。

(１)　国語の「現代国語」および「古典」

(２)　社会のうち，「倫理・社会」，「政治・経済」，「地理」および「日本史」または「世界史」

(３)　数学の「数学」

(４)　理科のうち２科目

(５)　保健体育の「体育」および「保健」

　原則として，下記の教科・科目とそれぞれ下記に示す単位数以上の単位数を含めて教育課程を編成し，すべての生徒に履修させるものとする。

(１)　国　語

(２)　社　会

(３)　数　学

(４)　理　科

(５)　保健体育

(６)　芸　術

(７)　家　庭

　原則として，下記の教科，科目とそれぞれ下記に示す単位数以上の単位数を含めて教育課程を編成し，すべての生徒に履修させるものとする。

(１)　国　　語

(２)　社　会

(３)　数　学

(４)　理　科

(５)　保健体育

(６)　芸　術

(７)　家　庭

(８)　専門教育に関する教科・科目　　　35単位

　原則として，国語，社会，数学，理科，保健体育，芸術，外国語および家庭の教科・科目のうち，いずれか３科目以上について，修業年限１年の課程にあっては，10単位以上，修業年限２年の課程にあっては20単位以上，専門とする教科・科目について，修業年限１年の課程にあっては18単位以上，修業年限２年の課程にあっては36単位以上を充てて教育課程を編成し，すべての生徒に履修させるものとする。

　原則として，国語，社会，数学，理科，保健体育，芸術，外国語および家庭の教科・科目のうち，いずれか３科目以上について，修業年限１年の課程にあっては９単位以上，修業年限２年の課程にあっては15単位以上，専攻する教科・科目について，修業年限１年の課程にあっては20単位以上，修業年限２年の課程にあっては40単位以上を充てて教育課程を編成し，すべての生徒に履修させるものとする。

(１)　ホームルームについては，各学年において週当たり１単位時間(１単位時間は50分とする。)以上をこれに充てるものとする。

(２)　生徒会活動およびクラブ活動については，学校の実情に即してそれぞれ適当な授業時数を充てるものとする。ただし，別科および専攻科において特別の事情がある場合には，上記(１)の授業時数の一部を生徒会活動やクラブ活動に充てることができる。

　学校行事等については，学校の実情に即して適当な授業時数を充てるものとする。

(１)　各教科・科目およびホームルームの授業は，年間35週以上にわたって行なうように計画すること。

(２)　各学年の週当たりの授業時数は，34単位時間を標準とし，原則として，38単位時間をこえないようにすること。

(３)　各教科・科目の授業は，１単位について１個学年35単位時間(１単位時間は50分とする。)に相当する時間を下らないようにすること。

(１)　生徒の能力，適性，進路，障害の状態等に応じてそれぞれ適切な教育をほどこすため，いくつかの教育課程の類型を設け，そのいずれかの類型を選択して履修させるようにすることが望ましいこと。

　この際，その類型において履修させることになっている教科・科目以外の教科・科目を履修させたり，生徒が自由に選択履修することのできる教科・科目をも設けるように配慮することが望ましいこと。

(２)　生徒の能力，適性，進路，障害の状態に応じて，職業に関する教科・科目を設け，生徒に履修させるように配慮することが望ましいこと。この場合，「被服」，「食物」，「保育」，「家庭経営」，「図案・製図」，「工業経営」，「工業概説」，「機械・電気」，「園芸」，「農業一般」等の科目のほか，第３節第２款の表の備考２に定める「その他特に必要な教科・科目」として，「商業一般」，「商業簿記」，「計算実務」，「レンズ研摩」，「製菓」，「タイプライティング」等に関する教科・科目を設けることも考慮すること。

(１)　専門教育を主とする学科のうちのおもなものの目標は次のとおりであるから，それぞれの目標を達成するように教育課程を編成することが必要であること。

(２)　専門教育を主とする学科のうち，理容科，美容科，クリーニング科および歯科技工科の教育課程を編成する場合には，それぞれ「理容師法」(昭和22年法律第234号)，「美容師法」(昭和32年法律第163号)，「クリーニング業法」(昭和25年法律第207号)および「歯科技工法」(昭和30年法律第168号)ならびにそれぞれの関係法令等に示すところに従わなければならないこと。

　＊この場合，理容科および美容科料にあっては「理容師法施行令」および「美容師法施行令」に示す「社会」は，社会の「倫理・社会」，「政治・経済」において，「理・美容物理」および「香粧品化学」は，それぞれ理科の「物理」および「化学」において，「公衆衛生」および「生理解剖」は，それぞれ保健体育の「保健」および理科の「生物」において指導することができること。

　また，歯科技工科にあっては，「歯科技工法施行令」に示す「歯科理工」は，理科の「物理」および「化学」において指導することもできること。

(１)　各教科・科目，特別教育活動および学校行事等について，第２章以下に示すところに基づき，地域や学校の実態を考慮し，生徒の経験に即応して，具体的な指導の目標を明確にし，実際に指導する事項を選定し，配列して，効果的な指導を行なうようにすること。

(２)　第２章に示す各教科・科目の内容は，標準単位数に基づいて示したものであるが，学校においてこの単位数をこえて単位数を配当する場合には，第２章に示した事項に習熟させることをたてまえとすること。

(３)　学校においては，第２章に示していない事項を加えて指導することをさまたげるものではないが，いたずらに指導する事項を多くしたり，程度の高い事項を取り扱ったりして，教科・科目の目標や内容の趣旨を逸脱し，または生徒の負担過重にならないように慎重に配慮すること。

(４)　第２章において，各教科・科目のうちには特定の学年において履修させることを前提として内容を示したものがあるが，学校において，学科の必要などの事情により，示された学年以外の学年において指導する場合には，生徒の発達段階および経験に即応して必要な配慮を行なうようにすること。

(５)　第２章に示す各教科・科目の内容に掲げる事項の順序は，そのまま指導の順序を示すものではない。学校においては，各事項のまとめ方や順序をくふうして指導するようにすること。

(６)　政治および宗教に関する事項の取り扱いについては，それぞれ教育基本法第８条および第９条の規定に基づき，適切に行なうように配慮しなければならないこと。

(７)　生徒が心身の状況によって履修することが困難な各教科は，その生徒の心身の状況に適合するように課さなければならないこととなっている(規則第73条の第２項で準用する第26条)。

　各学校においては，このような生徒については特別な配慮をしなければならない。特に，聴覚障害以外の他の障害を併せ有している生徒に対しては，各教科の内容を軽減したり，指導方法にくふうを加えたりして，無理なく履修できるよう配慮をすること。

(８)　実習をともなう各教科・科目の指導にあたっては，特に安全と保健に留意すること。

(９)　家庭実習(ホームプロジェクト)ならびに学校家庭クラブや学校農業クラブの活動を活用して，学習の効果をあげるようにすることが望ましい。この場合，家庭実習については，その科目の授業時数の２／10以内にこれを充てることができること。

(10)　専門教育を主とする学科においては，特に必要がある場合は，現場実習をもって実習にかえることができること。この場合，現場実習は，学校において，その学科の教育課程の内容に直接関係があり，かつその一部としてあらかじめ計画されたものであり，教師の指導のもとに行なわれ，その成果が教育的に評価できるものであることを要し，その時間数は実習の総時間の７／10以内とすること。

(１)　生徒の聴覚の障害の状態，失聴等の時間，生育歴，発達段階および経験ならびに家庭および寄宿舎等における生活環境をよく理解すること。

(２)　学習の目標を生徒にじゆうぶんはあくさせること。

(３)　生徒の生活経験の不足を補い，これを拡充するように努めること。

(４)　生徒の興味や関心を重んじ，自主的，自発的な学習をするように導くこと。

(５)　生徒の個人差に特に留意して指導し，それぞれの生徒の個性や能力をできるだけ伸ばすようにすること。

(６)　ホームルームや学級などにおける好ましい人間関係を育て，教室内外の整とんや美化に努めるなど学習環境を整えるようにすること。

(７)　教科書その他の教材，教具などについて常に研究し，その活用に努めること。また，学校図書館の資料や視聴覚教材等については，これを精選して活用するようにすること。

(８)　学校医との連絡を密にし，教育活動全体を通じて，医学的配慮を加えるようにすること。

(９)　言語指導および聴覚利用については，中学部の基礎の上に，教育活動全体を通じて，いっそうの充実を図るよう配慮すること。

(10)　指導の成果を絶えず評価し，指導の改善に努めること。