(1)　「数学Ⅰ」の単位数は，学校全体の教育課程編成の立場から定めるもので，その場合学校は，これを一とおりに定めることもできるし，また二とおりに定めることもできる。しかし，全日制の普通課程等で，第１学年で履修する教科・科目をそろえる場合は，数学Ⅰを９単位とするのが適当であろう。また，その地域の生徒の必要などから二とおりの単位数を学校で設ける場合には，前節備考３の四とおりの場合のうち，ａとｃとを組み合わせるか，ｂとｄとを組み合わせるかのいずれかが適当である。そして，ａとｃの組合せの場合は第１学年の，ｂとｄの組合せの場合は第１,２学年の，「数学Ⅰ」の指導計画は，６単位の場合も９単位の場合もできるだけ同じになるよう調整することが望ましい。

(2)　学校がすべての生徒に共通に履修させる教科・科目を計画する場合，その中に，場合によっては「数学Ⅱ」を含めることがあってもよい。しかし，「数学Ⅲ」は，生徒の個性や進路をよく考えて履修させるようにすることが必要である。また，その学校の生徒の個性や進路の傾向から考えて，学校の計画として「数学Ⅲ」を省くことがあってもよい。

(3)　普通課程では，「応用数学」を学校の計画から省くことがあってもよい。むしろ省くほうが普通であろう。ただし，定時制の普通課程等で，生徒が従事している業務の関係などから高い数学についての知識，たとえば微積分の知識などを必要としながらも，「数学Ⅲ」までを履修するだけの時間の余裕のない場合もあろう。このような場合には，「数学Ⅱ」や「数学Ⅲ」のかわりに，「応用数学」を課すことが適当である。

(4)　各科目の週当り指導時間数を，生徒の能力等の理由から，定められた単位数に応ずる指導時間数よりも多くすることは，他の教科の学習を不可能にするか，生徒の全体の負担を過重にするかのいずれかになりやすい。それゆえ，このようなことは，厳に避けなくてはならない。生徒の能力に応ずる処置は，内容の取捨によって行うのがたてまえである。

(5)　科目の性格と実際上起りうる生徒の進路の分化とを考慮すれば，それぞれに適当な数学科の科目の組合せがいくつか考えられる。

　これを例示すれば，次のようになる。

　各学校では，在学する生徒の個性や進路をよく考えて，それに応ずる履修が可能になるよう，全体の教育課程を組織しなければならない。

(1)　数学科の指導では，数学の全体についての系統的な理解を得させることが必要である。しかし，ここにいう系統的ということは，単に学問的な論理の順序に材料を提供することを意味するものではない。生徒が既知の事項の理解の上に立って，次の事項を発展的に学習していき，生徒のもつ論理性を高めながら，生徒自らが系統を作っていくようにすることをさすものである。それゆえ，多少うえんな場合や学問的にみて論理に飛躍がある場合があっても，生徒の自然的な発展に即するよう内容を配列することが必要である。

(2)　数学科の目標は，第１章に述べたように，数学的な事項の理解や技能の習得とともに，さらに広い教養を得させることにある。そのためには，広く豊かに具体的な実例や変化ある学習活動を取り入れて指導することが必要である。学校の教育課程が定まれば，各生徒に対して他の教科ではどんなことを学習するか，将来どんなことが必要になるかなどが明かになる場合が多いであろう。この学習指導要領では，これらの内容を前提とすることなく，各科目の内容を示してあるが，実際の計画にあたっては，この点を補い，各分野から適当と考えられる応用例をなるべく豊かに取り入れるように配慮することが望ましい。

(3)　この学習指導要領で示した内容は，後に履修する科目を予定せずに考えたものである。しかし，たとえば，第２学年になれば生徒によっては，「数学Ⅰ」とともに「数学Ⅱ」を履修することがわかっている場合もある。このような生徒に対しては，周到な用意のもとに，総単位数に応ずる内容の配列をくふうすることによって，全体としての指導がより能率的，効果的になるよう配慮することが必要である。

(4)　各種の学習活動を通じて，中学校以来めざしてきた，真実を求める態度，自己の行動に責任をもつ態度等の一般的な態度・習慣の指導を行う好機をとらえるように配慮することも必要である。