第1 目 標
運動の合理的な実践と健康・安全についての理解を通して、運動に親しむ習慣を育てるとともに健康の増進と体力の向上を図り、明るく豊かな生活を営む態度を育てる。
第2 各分野の目標及び内容
〔体育分野〕
1 目 標
(2) 各種の運動を適切に行うことによって、強健な身体を育てるとともに強い意志を養い、体力の向上を図る。
(3) 運動における競争や協同の経験をへて、公正な態度を育て、進んで規則を守り、互いに協力して責任を果たすなどの態度を育てる。
(4) 健康・安全に留意して運動することができる態度を育てる。
A 体 操
イ 力強い動きを高めるための運動
ウ 動きを持続する能力を高めるための運動
(3) 互いに協力して、計画的に運動ができるようにする。
(4) 集合、整とん、列の増減、方向変換などの行動の仕方を身に付け能率的で安全な集団としての行動ができるようにする。
イ 鉄棒運動
ウ 平均台運動
エ 跳び箱運動
(3) 器械・器具を点検し、安全に留意して運動ができるようにする。
イ 走り幅跳び及び走り高跳び
(3) 自己の身体の調子や練習場などの安全を確かめ、健康・安全に留意して練習や競技ができるようにする。
イ 平泳ぎ
ウ 背泳ぎ
(3) 水泳の事故防止に関する心得を守り、健康・安全に留意して水泳ができるようにする。
イ サッカ−
ウ バレーボール
エ テニス、卓球又はバドミントン
オ ソフトボール
イ 剣道
ウ 相撲
(3) 禁じ技を用いないなど安全に留意して練習や試合ができるようにする。
イ フォークダンス
運動にかかわりのある器官の働き及び運動技能の発揮・向上と意欲などの心の働きとの関係について理解させる。また、運動の効果について理解させる。
(2) 体力の測定と運動の練習
体力の測定方法やその測定結果を自己の体力の向上に活用する方法について理解させる。
イ 運動の特性と練習
各種の運動の特性及び運動の練習に関する一般原則や安全について理解させる。また、自然とのかかわりの深い野外の運動の安全について理解させる。
イ 第2学年においては、Aについては、すべての生徒に履修させること。B、C及びDについてはこれらのうちから二を、E、F及びGについてはこれらのうちから二をそれぞれ選択して履修できるようにすること。
ウ 第3学年においては、Aについては、すべての生徒に履修させること。B、C及びDについてはこれらのうちから一又は二を、E、F及び、Gについてはこれらのうちから二をそれぞれ選択して履修できるようにすること。
エ Hについては、主として第1学年及び第2学年において、すべての生徒に履修させること。
イ Bの(1)の運動については、これらのうちから二又は三を選択して履修できるようにすること。
ウ Cの(1)の運動については、ア及びイに示すそれぞれの運動のうちから選択して履修させることができること。
エ Dの(1)の運動については、これらのうちから選択して履修させることができることとし、泳法との関連においてスタート及びターンも取り上げること。その際、スタートの指導については安全に十分留意すること。なお、水泳の指導については、適切な水泳場の確保が困難な場合にはこれを扱わないことができるが、水泳の事故防止に関する心得については、必ず取り上げること。
オ Eの(1)の運動については、これらのうちから二を選択して履修できるようにすること。
カ Fの(1)の運動については、これらのうちから一を選択して履修できるようにすること。なお、地域や学校の実態に応じて、なぎなたなどその他の武道についても履修させることができること。
キ Gの(1)の運動については、これらのうちから選択して履修させることができること。なお、地域や学校の実態に応じて、その他のダンスについても履修させることができること。
(4) 自然とのかかわりの深いスキー、スケートなどの指導については、地域や学校の実態に応じて積極的に行うことに留意するものとする。
1 目 標
(2) 健康と環境とのかかわりについて理解させ、健康に通した環境の維持や改善を図ることができる能力と態度を育てる。
(3) 傷害の防止と疾病の予防について理解を深めさせるとともに、応急処置の基礎的機能を習得させ、これらを実践できる能力と態度を育てる。
イ 知的機能、情意機能、社会性などの精神機能は、生活経験などの影響を受けて発達し、また、思春期においては、自己の認識が深まり、自己形成がなされること。
ウ 心の健康を保つには、欲求に適切に対処するなど心身の調和を保つことが大切であること。また、欲求への対処の仕方に応じて、精神的、身体的に様々な影響が生じることがあること。
イ 快適で能率のよい生活を送るための温度、湿度などや明るさ、騒音には一定の範囲があること。また、空気中の二酸化炭素の濃度は室内空気の汚れの指標となり、一酸化炭素は有害で、それぞれ許容濃度が定められていること。
ウ 生命の維持や生活に必要な水は、衛生的な基準に適合するよう浄化され、確保されていること。
エ 人間の生活によって生じた廃棄物は、衛生的に、また、環境を汚染しないように処理する必要があること。
イ 交通事故は人と車輌、道路などがかかわって発生するが、多くの事故は、安全な行動、交通環境の改善などの対策によって防止できること。
ウ 応急処置を適切に行うことによって、傷害の悪化を防止することができること。
イ 喫煙、飲酒、薬物乱用などの行為は、心身に様々な影響を与え、疾病の要因ともなること。
ウ 応急処置を適切に行うことによって、疾病の悪化を防止することができること。
イ 健康は、年齢、身体活動などに応じて、栄養の質や量などの調和のとれた食事をとることによって保持増進させることができること。
ウ 学習、運動、作業などの活動は、疲労をもたらすが、それは適切な休養などによって回復を図ることができること。
エ 個人の健康と集団の健康とは密接な関係があり、相互に影響し合うこと。また、健康を保持増進するため、地域社会では様々な活動が行われていること。
(2) 内容の(1)のアについては、身体機能の発達の順序性などを総合的に取り上げるものとする。また、性差や個人差についても取り上げるものとする。
(3) 内容の(2)については、地域の実態に即して公害と健康との関係を取り上げることも配慮するものとする。
(4) 内容の(3)のウ及び(4)のウについては、包帯法、止血法、人工呼吸法及び運搬法の基礎的方法と傷害や急病の応急処置を取り上げ、実習を行うものとする。
(5) 内容の(4)のイについては、心身への急性影響を中心に取り上げるものとする。
(6) 内容の(5)のウについては、必要に応じて、コンピュータ等の情報機器を使用する場合の影響について取り上げることも配慮するものとする。
(7) 必要に応じて、実験、実習などを取り入れた指導を行うよう配慮するものとする。
1 指導計画の作成に当たっては、次の事項に配慮するものとする。
イ 体育分野の授業時数は、各学年にわたって適切に配当するが、第3学年においては、70−105単位時間を配当すること。
ウ 体育分野の内容のAからGまでの領域の授業時数は、各運動の習熟を図ることができるよう考慮して配当すること。
エ 体育分野の内容のHの授業時数は、体育分野の下限の授業時数の5パーセント程度を配当すること。
オ 保健分野の授業時数は、第2の3の(1)の取扱いに即して各学年にわたって適切に配当するが、第3学年にある程度まとまった時数を配当すること。
(3) 第3学年において下限の時数を超えて授業時数を定める場合には、体育分野の内容について定着を図るため、それぞれの生徒の習熟の程度に応じ、適切な指導を行うようにすること。