第1 教育課程編成の一般方針
2 学校における道徳教育は、学校の教育活動全体を通じて行うものとし、道徳の時間はもとより、各教科及び特別活動においても、それぞれの特質に応じて適切な指導を行わなければならない。道徳教育を進めるに当たっては、教師と生徒及び生徒相互の人間関係を深めるとともに、生徒が人間としての生き方についての自覚を深め、豊かな体験を通して内面に根ざした道徳性の育成が図られるよう配慮しなければならない。また、家庭や地域社会との連携を図り、日常生活における基本的な生活習慣や望ましい人間関係の育成などにかかわる道徳的実践が促されるよう配慮しなければならない。
3 学校における体育に関する指導は、学校の教育活動全体を通じて適切に行うものとする。特に、体力の向上及び健康の保持増進に関する指導については、保健体育科の時間はもとより、特別活動などにおいても十分行うよう努めることとし、それらの指導を通して、日常生活における適切な体育的活動の実践が促されるとともに、生涯を通じて健康で安全な生活を送るための基礎が培われるよう配慮しなければならない。
2 第2章以下に示す各教科等及び各学年、各分野又は各領域の内容に掲げる事項の順序は、特に示す場合を除き、指導の順序を示すものではないので、学校においては、その取扱いについて適切な工夫を加えるものとする。
3 学位において2以上の学年の生徒で編成する学級について特に必要がある場合には、各教科の目標の達成に支障のない範囲内で、各教科の目標及び内容について学年別の順序によらないことができる。
必修教科及び選択教科については、次のとおり取り扱うものとする。
(2) 各教科のうち授業時数の標準として下限及び上限の時数を示したものについては、下限の時数で履修しうる内容を示しているので、当該教科の授業時数については、このことを考慮して、各学年を見通した計画の下に、適切に定めるようにすること。
(3) 各選択教科(外国語を除く。第5において同じ。)の授業時数については、年間35単位時間の範囲内で当該選択教科の目的を達成するために必要な時数を各学校において適切に定めること。
(4) 外国語の授業時数については、第2学年及び第3学年において、生徒すべてに履修させるものとして学校で定めた授業時数を超えて更に履修を希望する生徒に履修させる授業時数(以下この項において「選択履修に係る授業時数」という。)を設定することができること。この場合、生徒すべてに履修させるものとして学校で定めた授業時数と選択履修に係る授業時数との合計は、外国語の授業時数の範囲内となるようにすること。なお、選択履修に係る授業時数を設定した部分の取扱いについては、この章に定める外国語以外の選択教科の取扱い(第4の(1)を除く。)に準ずること。
選択教科の履修については、次のとおり取り扱うものとする。
(2) 各学年における選択教科の種類は、第1学年においては外国語又は第2章第10節に示すその他特に必要な教科、第2学年においては音楽、美術、保健体育、技術・家庭、外国語又は第2章第10節に示すその他特に必要な教科、第3学年においては第2章に示す各教科とし、これらのうちから履修させること。
(3) 外国語については、英語、ドイツ語、フランス語又はその他の外国語のうちいずれか1か国語を履修させることを原則とし、第1学年から履修させるようにすること。
授業時数については、次のとおり取り扱うものとする。
(2) 特別活動の授業のうち、クラブ活動については、学校や生徒の実態等を考慮して、年間を通じて計画的に行うようにすること。また、生徒会活動及び学校行事については、それらの内容に応し、年間、学期ごと、月ごとなどに適切な授業時数を充てるようにすること。
(3) 各教科等(特別活動については、学級活動及びクラブ活動に限る。)のそれぞれの授業の1単位時間は、50分を常例とし、学校や生徒の実態に即して適切に定めること。なお、各教科等の特質に応じ、指導方法の工夫によって教育効果を高めることができる場合には、各教科 等の年間授業時数を確保しつつ、適切な計画の下に授業の1単位時間を弾力的に運用することができること。
(2) 各教科の各学年、各分野又は各領域の指導内容については、そのまとめ方や重点の置き方に適切な工夫を加えるとともに、教材等の精選を図り、効果的な指導ができるようにすること。
(2) 各教科等の指導に当たっては、体験的な活動を重視するとともに、生徒の興味や関心を生かし、自主的、自発的な学習が促されるよう工夫すること。
(3) 教師と生徒及び生徒相互の好ましい人間関係を育て、生徒が自主的に判断、行動し積極的に自己を生かしていくことができるよう、生徒指導の充実を図ること。
(4) 生徒が自らの生き方を考え主体的に進路を選択することができるよう、学校の教育活動全体を通し、計画的、組織的な進路指導を行うこと。
(5) 各教科等の指導に当たっては、学習内容を確実に身に付けることができるよう、生徒の実態等に応じ、学習内容の習熟の程度に応じた指導など個に応じた指導方法の工夫改善に努めること。
(6) 学校の実態<等に応じ、教師間の連携協力を密にするなど指導体制の工夫改善に努めること。
(7) 心身に障害のある生徒などについては、生徒の実態に即した適切な指導を行うこと。
(8) 海外から帰国した生徒などについては、学校生活への適応を図るとともに、外国における生活経験を生かすなど適切な指導を行うこと。
(9) 視聴覚教材や教育機器などの教材・教具の適切な活用を図るとともに、学校図書館を計画的に利用しその機能の活用に努めること。
(10) 指導の過程や成果を評価し、指導の改善を行うとともに、学習意欲の向上に生かすよう努めること。
(11) 地域や学校の実態等に応じ、家庭や地域社会との連携を探めるとともに、学校相互の連携や交流を図ることにも努めること。