第13節 水 産
第1款 目 標
水産の各分野における生産や流通などに関する基礎的・基本的な知識と技術を習得させ、水産業の意義や役割を理解させるとともに、主体的に水産業の発展を図る能力と態度を育てる。
第2款 各 科 目
第1 水産一般
1 目 標
水産に関する基礎的な知識と技術を習得させ、水産業の仕組みと水産業が国民生活に果たしている役割を理解させる。
2 内 容
(1) 海と生物
(2) 漁業と生産
(3) 水産物の利用
(4) 基礎実習
第2 水産情報処理
1 目 標
社会における情報化の進展及びコンピュータの役割や仕組みとその利用方法について理解させ、水産に関する各分野でコンピュータを活用する能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 産業社会とコンピュータ
(2) コンピュータの活用
(3) ハードウェア
(4) ソフトウェア
(5) コンピュータと通信
(6) 水産業とコンピュータの利用
第3 総合実習
1 目 標
水産の各分野に関する総合的な知識と技術を習得させ、安全を重んじ技術の改善を図るとともに、実務に活用する能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 海洋漁業実習
(2) 水産工学実習
(3) 情報通信実習
(4) 栽培漁業実習
(5) 水産食品実習
第4 課題研究
1 目 標
水産に関する課題を設定し、その課題の解決を図る学習を通して、専門的な知識と技術の深化、総合化を図るとともに、問題解決の能力や自発的、創造的な学習態度を育てる。
2 内 容
(1) 調査、実験、研究
(2) 作品製作
(3) 産業現場等における実習
(4) 職業資格の取得
第5 漁 業
1 目 標
漁業に関する知識と技術を習得させ、資源管理について理解を深めさせるとともに、漁業生産の向上を図る能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 漁業と水産生物
(2) 漁業と情報
(3) 漁業の技術
(4) 漁業制度と主な漁業
(5) 栽培漁業
第6 航海・計器
1 目 標
漁船を安全かつ適切に航海させるために必要な知識と技術を習得させ、実際に漁業生産に活用する能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 航海の仕組み
(2) 航海に関する情報
(3) 沿岸航海と計器
(4) 外洋航海と計器
(5) 航海関係法規
第7 漁船運用
1 目 標
漁船を安全かつ適切に運用するために必要な知織と技術を習得させ、実際に漁業生産に活用する能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 漁船の概要
(2) 漁船の設備
(3) 船務
(4) 操船
(5) 船内の安全と衛生
(6) 船舶・船員関係法規
第8 水産経済
1 目 標
水産に関する流通、取引、金融などについての知識と技術を習得させ、漁業生産に伴う経済活動の役割を理解させる。
2 内 容
(1) 国民経済と水産業
(2) 水産物の流通と売買
(3) 水産金融
(4) 物的流通と保険
第9 船用機関
1 目 標
船舶の運航と保安及び船用機関に関する知識と技術を習得させ、船舶を安全かつ効率的に運転、管理する能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 船舶の種類と設備
(2) 内熱機関
(3) 推進装置
(4) 熱料と潤滑剤
(5) 船舶の運航と保安
第10 水産工学
1 目 標
水産の各分野における熱機関及び機械装置に関する知識と技術を習得させ、安全かつ効率的に運転、管理する能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 蒸気発生装置
(2) 冷凍・冷蔵、空気調和装置
(3) 水産機械装置
(4) 環境保全装置
(5) 自動制御装置
第11 機械設計工作
1 目 標
機械の設計と工作に関する基礎的な知識と技術を習得させ、実際に水産工学の分野に活用する能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 機械設計工作の概要
(2) 機械設計
(3) 機械製図
(4) 機械材料
(5) 機械工作
第12 電気工学
1 目 標
電気に関する基礎的な知識と技術を習得させ、水産の各分野における電気機器を適切に取り扱う能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 電気工学の基礎
(2) 電気機器
(3) 電気計測
(4) 配電・電気工事
第13 通信工学
1 目 標
通信工学に関する知識と技術を習得させ、電子機器の取扱いに活用する能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 通信の概要
(2) 無線通信機器
(3) 有線通信機器
(4) 航海用電子機器
(5) 電源設備
(6) 応用電子計測
第14 通信技術
1 目 標
情報通信に関する知識と技術を習得させ、通信業務を遂行するために必要な能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 通信の実技
(2) 通信関係法規
(3) 通信運用
(4) 通信地理
第15 電気通信理論
1 目 標
電気通信に関する基礎的な知識と技術を習得させ、実際に通信業務に活用するための能力を養う。
2 内 容
(1) 電気と磁気
(2) 直流回路
(3) 交流回路
(4) 半導体素子と電子管
(5) 電子回路
(6) パルス回路
(7) マイクロ波回路
(8) 空中線と電波の伝わり方
(9) 基礎計測
第16 水産情報技術
1 目 標
コンピュータの操作と保守に関する知識と技術を習得させ、利用する機器のシステムや制御技術に活用する能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) ハードウェア
(2) ソフトウェア
(3) データ通信システム
(4) 自動制御システム
第17 栽培漁業
1 目 標
水産増養殖に関する知識と技術を習得させ、栽培漁業に活用し、生産性の向上を図る能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 栽培漁業の概要
(2) 種苗生産
(3) 栽培技術
(4) 水産育種とバイオテクノロジー
(5) 餌(じ)料と飼料
(6) 疾病と障害
(7) 収穫
(8) 経営と流通
(9) 主な栽培漁業
第18 水産生物
1 目 標
水産生物に関する基礎的な知識と実験・観察の技法を習得させ、実際に栽培漁業に活用する能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 水産生物の分類
(2) 水産生物の生態
(3) 主な水産生物
(4) プランクトン
(5) 水産資源
第19 漁場環境
1 目 標
漁場環境に関する知織と調査法を習得させ、実際に栽培漁業に活用する能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 漁場環境の特性
(2) 漁場の調査
(3) 漁場の造成
(4) 漁場環境の保全
第20 操 船
1 目 標
小型船の操縦に関する知識と技術を習得させ、安全かつ適切な操船を行う能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 船舶の概要
(2) 運航の基礎
(3) 航海・運用
(4) 機関
(5) 執務一般
(6) 海事関係法規
(7) 操船実技
第21 水産食品製造
1 目 標
水産食品の製造に関する知識と技術を習得させ、生産を適切に管理する能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 水産食品と原料
(2) 食品の保蔵及び加工法
(3) 水産食品の製造
(4) 食品製造機器
(5) 廃水及び廃棄物の処理
(6) 生産管理
第22 水産食品化学
1 目 標
水産食品化学に関する基礎的な知織と技術を習得させ、実際に水産食品製造に活用する能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 水産食品の成分と化学的性質
(2) 貯蔵及び加工中の成分変化
(3) 水産食品の栄養
(4) 水産食品の分析
第23 水産食品衛生
1 目 標
水産食品衛生に関する知識と技術を習得させ、水産食品を衛生的に管理する能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 水産食品と食品衛生
(2) 水産食品と微生物
(3) 水産食品と疾病
(4) 水産食品の衛生試験
(5) 水産食品の衛生管理
第24 水産食品流通
1 目 標
水産食品流通に関する知識と技術を習得させ、水産食品の流通を合理的に行う能力と態度を育てる。
2 内 容
(1) 水産食品流通の概要
(2) 水産食品の流通機構
(3) 水産食品の流通と経済
(4) 技術革新と水産食品流通
(5) 食品のマーケティング
第3款 各科目にわたる指導計画の作成と内容の取扱い
1 指導計画の作成に当たっては、次の事項に配慮するものとする。
(1) 水産に関する学科においては、原則として水産に関する科目に配当する総授業時数の10分の5以上を実験・実習に配当すること。
(2) 実験・実習を行うに当たっては、施設・設備の安全管理に配慮し、学習環境を整えるとともに、事故防止の指導を徹底し、安全と衛生に十分留意すること。特に、海上においては事故防止について特別な配慮を行うこと。
(3) 各科目の指導に当たっては、情報関連機器の活用を図り、指導の効果を高めるようにすること。
(4) 「水産一般」、「水産情報処理」、「総合実習」及び「課題研究」については、原則として水産に関する各学科において履修させること。
(5) 「課題研究」については、年間指導計画に定めるところに従い、必要に応じて弾力的に授業時間を配当することができること。
(6) 普通科において水産に関する科目を履修させる場合には、地域や学校の実態、生徒の興味・関心、進路希望などを考慮し、「水産一般」など適切なものを履修させることが望ましいこと。
2 内容の取扱いに当たっては、次の事項に配慮するものとする。
(1) 「総合集習」の内容については、次のとおり取り扱うこと。
ア 学科の特質に応じて、内容の(1)から(5)までのうちから適切な実習を行わせること。
イ 「海洋漁業実習」において漁業乗船実習を行う場合又は「水産工学実習」において機関乗船実習を行う場合には、所属の実習船を利用して実習させること。
ウ 「情報通信実習」を行う場合には、所属の実習船を利用して実習させることもできること。
エ 「栽培漁業実習」を行う場合には、所属の小型漁船などを利用して実習させることもできること。
オ 「水産食品実習」を行う場合には、地域や学校の実態を考慮して農畜産物を取り上げることもできること。
(2) 「課題研究」については、生徒の興味・関心、進路希望などに応じて、内容の(1)から(4)までのうちから個人又はグループで適切な課題を設定させること。